高次脳機能障害認定の6ポイント

高次脳機能障害において適正な後遺障害認定を受けるために下記の6つのポイントが必要となります。

一つ一つは決して難しいことではありませんので、必ず実行するようにしていただきたいと思います。

適正な賠償金を獲得するためにも、下記の6つのポイントを十分に理解しておきましょう。

交通事故に遭った場合、交通事故直後からの対応でその後得られる賠償金が大きく異なってきます。

まずは、交通事故を専門に取り扱っている弁護士にご相談していただき、適切な治療方法、適切な等級認定の獲得方法に沿った行動を行いましょう。

高次脳機能障害は外見からの判断が難しい症状のため、脳神経外科、整形外科だけでなく、神経心理学、神経内科、リハビリなどにも対応できる専門の病院で診断を受ける必要があります。

高次脳機能障害の症状が現れた際には、すぐにＭＲＩ、ＸＰ、ＣＴなどの脳の状態の画像撮影が可能な機器での撮影を行ってください。

高次脳機能障害を客観的に判断することは非常に難しいですが、認知障害、行動障害について定量的に調べる検査を行います。各検査別によく用いられる方式は下記のとおりです。

・知能検査：ウェクスラー成人知能検査

（ＷＡＩＳ－Ｒ，ＶＩＱ〔言語性ＩＱ〕とＰＩＱ〔動作性ＩＱ〕との解難〔１２以上の差〕が重要）、長谷川式簡易痴呆スケール改訂版（ＨＤＳ－R、３０点中２０点以下で認知機能障害あり）

・言語機能に関する検査：標準失語症検査

・記憶検査：日本版ウェクスラー記憶検査、三宅式記銘検査

・遂行機能検査：ウィスコンシン・カード・ソーティングテスト

リハビリに定期的に通院していれば、高次脳機能障害が回復するという可能性が確認されています。

一方で、高次脳機能障害だと客観的に示す資料を残すためには、定期的な記録を残していくことが必要になりますので、リハビリを受けた際には記録を継続的に取りつづけましょう。

リハビリで回復する可能性があるとはいえリハビリにも限界があり、続けていたからといって継続的な回復の可能性が見込めなくなる時期が訪れます。

この場合は後遺障害が残ったことになりますので、適切な時期に通院をしている病院のドクターに後遺障害診断書を作成してもらう必要があります。

後遺障害診断書以外にも、神経系統の障害を示す医学的意見、ならびに日常生活状況報告などの書類を作成していただくことが必要になります。

当事務所では、上記の6ポイントを徹底してサポートしております。「高次脳機能障害かな？」とお悩みになられておりましたら、お気軽にご相談くださいませ

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